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人材育成のヒント

ストレスとうまく付き合う 企業で取り組むこれからのメンタルヘルス

精神的な苦痛を理由とした離職や休職が増えています。なかには休職も離職もできずに最悪の事態に陥ることもあり、企業のメンタルヘルス対策は大きな社会問題となっています。

このような「心の病」は個人の問題と捉えられがちですが、原因が職場環境にある精神的苦痛は企業が従業員とともに解決すべき問題です。企業にはメンタルヘルス対策が義務付けられ、「働き方改革」では長時間労働の改善が推進されています。そこで今回は、企業におけるメンタルヘルス対策の現状と課題について考えます。

メンタルヘルスの意味と現状

メンタルヘルスは、「心の健康」を意味します。メンタルヘルスの不調に陥った従業員が出てくると、業務への影響が避けられないばかりか離職や休職による人材不足の問題が浮上します。さらに、その原因が長時間労働やパワハラで企業の過失が認められた場合は、賠償責任を問われ社会的な信用を失いかねません。

従業員が抱えるメンタルヘルス不調の改善は、企業の課題となっています。また、厚生労働省でもメンタルヘルス対策を進めているのが現状です。

企業におけるメンタルヘルス対策

厚生労働省は、これまで数々のメンタルヘルス対策を打ち出してきました。そのひとつが2015年に施行された「ストレスチェック制度」です。従業員のメンタルヘルス不調のリスク低減と職場環境の改善を目的としており、従業員50人以上の企業に義務付けられています。

なかには適度なストレスやプレッシャーによってモチベーションが上がる人もいますし、ストレスを味方にすることで集中力や効率がアップするという考え方もあるでしょう。しかし、ストレスへの耐性は人によって異なります。企業は従業員個々のストレス耐性を把握し、各々に対して効果的なストレスマネジメントを行う必要があるのです。

管理職によるメンタルヘルス対策の理解と従業員への指導

企業のメンタルヘルス対策においては、管理職と従業員が個人のストレス耐性を把握することが重要です。そして、個人のストレス耐性に合わせた対策を行う際に指針となるのが、厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」に掲げられた、以下の4つの「メンタルヘルスケア」です。

  1. セルフケア
    労働者自身によるストレスへの気づきと対処
  2. ラインによるケア
    管理監督者による職場環境の改善や労働者からの相談対応
  3. 事業場内産業保健スタッフ等によるケア
    社内の産業医や保健師、人事・労務担当者などによる助言や指導、相談対応
  4. 事業場外資源によるケア
    社外の産業カウンセラーや精神科医、専門機関による助言や指導

従業員への働きかけが必要なのは、「セルフケア」と「ラインによるケア」です。

まずは、管理監督者を含むすべての従業員に対し、セルフケアに関する指導を行います。さらに、管理監督者は部下のストレスへの理解が必要です。部下の健康状態や労働時間、職場での人間関係を常に把握し、心身ともに健康で仕事ができるように管理していきます。

それには、メンタルヘルスを理解するための研修や、場合によっては専門家による相談や診断も必要です。組織としては、メンタルヘルス対策の目標設定、フィードバック、ルール、役割の明確化を行い、従業員がうまくストレスに対処できるようにしていきましょう。

中小企業にもメンタルヘルスケアの浸透を

多くの中小企業では、メンタルヘルス対策の取り組みが積極的に進められていないという課題があります。職場環境を改善してストレスケアのできる社員を育成するためには、メンタルヘルス対策の早期実施が必要です。

 

 

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